MDMおすすめサービス7選！選び方と導入の際の注意点
テクノロジーの進歩により、現代の企業はスマートフォンやタブレットなど、様々なモバイルツールを利用するようになってきています。モバイル端末の導入により、リモートワークの採用も加速している企業が多い一方、従業員の管理やリスク管理などに不安が残るという企業や組織も少なくありません。
そこで欠かせないサービスが、MDMです。MDMをうまく活用することによって、モバイル端末活用や働き方の選択肢を増やすことにつなげることができるでしょう。
この記事では、MDMの概要や導入時の比較ポイント、おすすめのMDMサービスや導入時の注意点について解説します。
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MDMとは？
MDMとは「Mobile Device Management」の頭文字であり、モバイルデバイスを管理するシステムのことです。
スマートフォンやタブレットといったモバイル端末を一元管理・運用するためのサービスや製品の総称であり、モバイル端末をリモートで管理できます。MDMの活用により、ユーザーの階層別管理やアプリの一括管理なども可能です。
また、リモート操作によるデータロックや遠隔削除等の機能もあるため、盗難や紛失時のリスクも軽減されます。
MDMの概要については、「MDMとは？」の記事も参考にしてください。
MDMが注目される理由
日本中でリモートワークへの注目が高まる中、従業員の業務管理をモバイルで行うことが多くの企業の課題となっています。必要な作業を従業員に個別依頼していては、漏れや進捗のバラツキが出てしまい、効率的ではありません。
そこで、MDMサービスを導入することによりモバイル端末を一元管理し、管理業務の改善が期待できるのです。
また、従業員それぞれにモバイル端末を持たせることによって高まる盗難や紛失による情報漏洩リスクへの対応力も、MDMが脚光を浴びている理由の1つだと言えるでしょう。
MDMの選び方
MDMを選ぶ際のポイントとしてまず挙げられるのが、自社環境との適合性です。使用しているモバイル端末が複数種類あることも多く、その全てに対応しているかどうかチェックすることは非常に重要だと言えます。
サポート体制のチェックも欠かせません。モバイル端末の進化は日進月歩であり、絶え間なく変化する状況に素早く対応できる体制が整っているかは非常に重要です。また、海外企業の場合、日本拠点におけるサポート体制や日本語サポートの有無などがポイントになってくるでしょう。
さらに、コストや自社のセキュリティポリシーに対応したセキュリティレベルを満たしているかどうかチェックしておくことも必要です。
MDMのおすすめサービス7選
ここでは、MDMのおすすめサービスを7つ厳選してご紹介します。
Optimal Biz
Optimal Bizは日本国内で開発され、180,000社以上の企業に導入されているMDMサービスです。
日本企業にフィットした機能が多く、導入形態もオンプレミス型や近年注目のクラウド型、プライベートクラウド型の3つと選択肢も豊富にあります。
サポート体制も充実しており、銀行や自治体など、特に高度なセキュリティ体制が要求される組織においても導入実績があるほどの信頼性の高さも魅力です。 体調管理と生産性管理、業務管理の3つを一元管理できます。従業員の稼働状況をグラフ等で「見える化」してくれるため、利用しやすいです。
CLOMO MDM
CLOMO MDMは管理が簡単なUIを採用し、事前に特別な知識がなくても利用しやすいMDMサービスです。
サービス申し込みから3営業日で利用をスタートできますし、専任のサポートチームが利用上の悩みについて24時間365日、徹底サポートしてくれます。
また、働き方改革に対応した機能があるのもCLOMO MDMの特徴の1つ。管理者が設定した時間以外の端末利用ができなくなるのです。アプリのインストールや削除などもリモートで管理できるので、セキュリティ対策しやすいのが魅力だと言えるでしょう。
LanScope An
LanScope Anは、10,000社以上の導入実績があるクラウド型のMDMサービスです。
端末の使用状況をレポート形式で把握でき、不正使用の有無確認や勤怠管理に活用できます。オンラインデモサービスによって、専任スタッフから電話で操作方法のレクチャーを受けることが可能です。また、直感的な操作が可能なので、導入ハードルも低いと言えるでしょう。
様々なOSのモバイル端末しており、複数OSのモバイル端末も一元管理できます。
MobiConnect
MobiConnectは、パソコン操作に不慣れな人にも負担感の少ないMDMサービスです。サポートは基本的にメールのみですが、トレーニングサポート体制が充実しています。操作の負担が少ないため、日常業務で困ることは少ないでしょう。
位置情報の確認やロックの設定・解除もリモートででき、事業形態や業種にかかわらず幅広く利用できます。
MobiContrul
MobiContrulはカナダのSOTI社が提供しており、日本を含めて174か国（2020年時点）の企業に導入されているMDMサービスです。アクセス権設定が柔軟に行えるため、高いセキュリティ性を保持できます。端末の利用環境や内部状況の変化に合わせて設定をオートアップデートするため、常に最適な状況で利用が可能です。
国際的なサービスですが、日本語サポートもあり操作も簡単なため、導入をスムーズに進められるでしょう。
FENCE-Mobile RemoteManager
FENCE-Mobile RemoteManagerは、SIMカードをはじめとするハードウェアの情報を記録しながらデータ管理をするMDMサービスです。盗難や紛失時のリモート操作だけでなく、夜間・休日のリモート操作代行サービスもあります。また、外部からの不正アクセスに対処しマイナンバーの漏洩を防止するなど、不正利用防止やセキュリティ策が徹底されているのが特徴です。
VECTANT SDM
VECTANT SDMは、数百～数千台もの端末を直感的な操作で一元管理できるMDMサービスです。
部署やグループごとにクラウド上で配信フォルダを作成でき、資料やマニュアル等を同期配信できます。
また、MDMだけでなくビジネスに利用できるコンテンツも多数配信されており、豊富なメニューから必要な機能だけピックアップして利用できるため、利便性が高いと言えるでしょう。
MDMを導入する際の注意点
MDMは非常に便利で業務効率化への貢献が期待できるサービスですが、導入時にはMDMだけに頼らない体制を構築しておくことが大切です。MDMの導入によって、リモートワークの課題の1つである端末の紛失・盗難対策ができます。しかし、セキュリティ・情報漏洩対策を実効的なものにするためには、企業内に紛失・盗難が発生しづらい体制を構築することが必要です。
また、導入時当初は、MDMに対して理解のある従業員は多くないことが予想されます。あらかじめ想定される疑問点などを払拭し、メリットを共有するといった理解を深めるための事前説明が求められるでしょう。
まとめ
MDMは、モバイル端末をリモートで一元管理できる、リモートワークや働き方改革において非常に効果的なサービスです。MDMには様々なサービスが存在するため、導入時にはサポート体制やセキュリティレベル、予算などを比較して最適なサービスを選択するようにしましょう。
また、MDM導入時には、MDMに頼り切らない社内体制の構築や従業員の理解獲得に留意し、MDMをより効果的に活用してください。
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